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転職と年収アップのモデル|大事な要素は即戦力

2017/12/10

今回は転職と年収アップについて考えたいと思います。

転職による年収アップのモデル

転職サイトのDODAの記事について以下の記載がありましたので考察したいと思います。

年収アップの成功者モデルについてです。

●平均年齢  :31.1歳

●平均アップ額:56.7万円

●平均転職回数:0.8回

●最大アップ額:440万円

●平均年収(転職前):417.1万円

調査対象は2013年1月~2014年6月にDODAエージェントサービスを利用して転職した方、上記に該当する方のうち転職前の年収が300万円以上の方で、年収アップがの上位6000名を「年収アップ成功者」として集計

実力の差が表れ始める20代後半、年収アップにも影響あり

年収アップ成功者が最も多かったのは「28歳」(9.4%)でした。次いで29歳、27歳など「20代後半」の転職で年収アップを果たす方が多いようです。20代後半は、着実にスキルを磨いてきた人とそうでない人の差が大きく開き始める時期。年功型の給与体系であれば両者の給与に大きな差は生じないかもしれません。しかし、実力・実績評価型の企業へ転職した場合に一変するようなことも、決して珍しくはありません。一方、年収の平均アップ額のグラフを見てみると25〜29歳全体での平均アップ額が52万円であるのに対して、30歳以上の転職者は58万円以上でした。アップする人の割合や、平均金額アップ率に目を向ければ20代後半が有利ですが、実際にアップした際の金額の幅は、30代以降のほうが上昇する傾向にあると言えるでしょう。

世間一般的には、石の上にも3年と言われているとおり、20代前半での転職は評価されることが少ないでしょう。そこで、今回の記載のとおり20代後半、つまり社会人として最低3年をクリアしたのちに、スキルを磨いてきた方が評価されるという結果になりました。20代後半~30代前半はどこの会社も主戦力として活躍できる年齢ですので、昨今の人材不足を考えるとある意味当然の結果ではないでしょうか。特に、20代~30代の世代はITに強い方が多いです。40代以上の方と比べるとその差は歴然です。昨今はパソコンをテキパキ利用できないと仕事になりませんね。そういう意味でも、当たり前の結果でしょう。しかし今後10年、20年経つとより広い年代でコンピュータを利用できる方が増えますので、年収アップになる年代が調査結果の20代~30代に限られることなく、幅広い年代でスキルに応じて評価されることになるのではないでしょうか。

給与水準を決める要因は何か?

転職するなら年収アップを勝ち取りたいと考えている方は沢山いると思います。転職希望者がそう考えたくなる気持ちはよくわかります。ただ、その人の年収アップ希望が妥当であるかどうかはまた別の難しい話です。

「会社の同期が年収アップして転職したので、私も転職して年収をアップを目指したい」

実際に、こんな理由で年収アップを希望する人がいるのも事実です。当然、友人の年収がアップしたことと、この人が転職で年収アップを勝ち取れるかどうかは全く関係がありません。

転職して年収が増えればラッキーですが、もちろん転職者の年収が必ず上がるわけではありません。そもそも転職のときの年収はどうやって決まるのでしょうか。年収の影響を与える要因が複数あります。たとえば同じ職種であっても異業種からの転職や、年齢、経験スキル等により給与水準は変わりますし、同業であれば一般的に業界順位の高い会社の方が給与水準は高くなります

また、ITや建設業界に見られるように、顧客(発注者)から仕事を請け負う元請け会社が最も利益率が高いので給与も高く、一次請け、二次請けというように発注者との距離が遠くなるにつれ、利益率が下がるので給与水準も下がります。また、一般的にですが、国内系と外資系であれば外資系のほうが給与水準は高くなり、B to BとB to Cの関係であればB toBの方が高い傾向にあります。

転職で大事な要素は「即戦力」

転職で最も重要な要素は、「即戦力」の度合です。そのため、同業他社に転職して同じ業務(職種)に就けば、即戦力度が高いので年収がアップしやすくなる一方、新たにチャレンジして学ばなければいけないことが多い業務(異業種への転職)では即戦力度が下がるため、年収がダウンする傾向にあります。

このように給与水準を決定する要因は複数あります。ですからキャリアチェンジ転職で即戦力度が低く、給与水準が下がりそうなときに目減りを最小限に抑えたいのであれば、給与水準の高い業界へ行く、あるいは国内系から外資系に行くといったことが考えられます。

つまり、年収ダウンを受け入れて転職を行った方は、新たな業務にチャレンジをするために転職していることになります。これは一時的に即戦力度が下がったものの、その後に新たなスキルやノウハウを身に付けて大きな成果を出せるようなれば、年収が元の水準にまでもどります。

転職希望者の中には、目先の給与水準が下がるかどうかを気にする人が多いです。しかし、自分が希望する業務をやりたいのであれば、一時的に給与が下がるのは仕方がないことです。そのため、自分がチャレンジできる職場環境で、成果が出せれば評価される会社であるかどうか、しっかりと確認した方がよいでしょう。

 

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